GHQとは?五大改革と政策をわかりやすく解説!

今回の記事ではGHQの五大改革をわかりやすく解説します。
この記事を読むことで

  • GHQが行った五大改革とは?
  • GHQの教育改革

といったことがわかります!ぜひ最後まで読んでいってください!!

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GHQとは

GHQとは太平洋戦争に敗れた日本を占領するために勝者である連合国側(主にアメリカ)が設置した機関。日本は幕末の開国以降、明治維新によってチート級の勢いで国力を高め日清日露戦争などの戦争で勝利を重ねた。
その上で満州事変などを経て暴走を始めた日本をシバいたアメリカが2度と日本に調子こかせないようにするのがGHQ最大の目的。最高司令官にはマッカーサーが就任した。

マッカーサー
マッカーサー

2度と日本が俺たちに逆らわない国にしてやる

GHQが直接国民に命令する方式ではなく、GHQが日本政府に司令勧告を行う間接統治を行った。GHQが行った主な政策としては五大改革や憲法の民主化、公職追放などが行われた。

マッカーサー
マッカーサー

おい、こんな政策しろ

日本政府
日本政府

はい、わかりました

五大改革の内容

GHQが行った政策の中に五大改革と呼ばれるものがある。

圧政的諸制度の禁止

一つ目が「圧政的諸制度の禁止」
戦前、日本は治安維持法や治安警察法など国民を恐怖によって思想や言論を抑制していた。これらの恐怖から国民を解放する政策が圧政的諸制度の禁止。

マッカーサー
マッカーサー

恐怖で国民をコントロールするのやめろ

婦人解放

二つ目が「婦人解放」女性の参政権を認めるなど女性の権利を拡大していくもの。これによって日本では戦前は25歳以上の全ての男子にのみ与えられていた選挙権が20歳以上の全ての男女に与えられることになる。

マッカーサー
マッカーサー

女性も選挙に参加させろ

労働組合の育成

三つ目が「労働組合の育成」戦前は労働組合が解散させられるなど労働運動が抑圧されていたため、労働組合法を制定し労働組合を作ったりストライキをすることが許されるようになる。
労働者を保護することで社会主義革命を防止する目的もあった。

マッカーサー
マッカーサー

労働者の権利も認めろ

教育改革

四つ目が「教育の自由主義改革」戦前の教育では幼い頃から軍国主義を叩き込み国のために尽くすのは良いことだとする教育が行われていたため、これを停止して日本が再び暴走しないように教育を変えた。

マッカーサー
マッカーサー

軍国主義を植え付ける教育をやめろ

経済の自由主義改革

最後の五つ目が「経済の自由主義改革」これによって財閥解体や農地改革が行われる。財閥のようなデカくていろんな産業を牛耳っている組織があると、小さな企業とかが潰されて競争が起こらない。
そのため財閥を解体して平等な競争を促す目的があった。

マッカーサー
マッカーサー

財閥を解体して競争を促せ

農地改革は寄生地主の解体が目的。当時の日本には土地を所有している地主が、小作人に土地を貸し出していた。小作人はその土地を耕して作物を育てる代わりに地主に土地のレンタル料を支払っていた。このレンタル料だけで生活している地主を寄生地主といい、この寄生地主も少数の人間が多数の人間を支配している構造だとして寄生地主の解体が行われた。

マッカーサー
マッカーサー

土地のレンタル料だけで生活している寄生地主を解体しろ

このような五つの改革をGHQ中心にして行っていった。

 



その他のGHQによる政策

東京裁判

さらにGHQは日本が2度と戦争を起こさないように太平洋戦争を引き起こしたとされる人物を逮捕して裁判にかけた。この裁判を通称東京裁判といい、7人の日本人が処刑されることになった。
しかしこの裁判は公平ではなかったとして今でもたびたび議論が巻き起こっている。他にも日本の戦争に加担したり協力した人を公職から追放した。この公職追放によって21万人の人が政治、官僚などから追放された。

マッカーサー
マッカーサー

日本を戦争に向かわせた奴らを逮捕・公職追放しろ

日本国憲法の作成

GHQはそれまでの大日本帝国憲法ではなく民主的な新しい憲法を作り直せという政策もした。日本が初めに作った憲法案がこれまでとそれほど変わらない保守的なものだったことから、マッカーサーが草案を作成し、そこから手直しが加えられて現在の日本国憲法が作られた。

マッカーサー
マッカーサー

憲法作り直せ

他にも日本の軍事力を削ぐために武器製造に使われる鉄の流通を制限したり、飛行機の製造を禁止するなどの政策も行った。

まとめ

日本は太平洋戦争で連合国に敗戦したことで戦後GHQによって間接統治されることになった。
GHQは「圧政的諸制度の禁止」「婦人解放」「労働組合の育成」「教育の自由主義改革」「経済の自由主義改革」といった五大革命の他日本を戦争へと向かわせた人物を裁判にかけたり公職から追放するなどした。また新しい憲法の作成や軍事力を制限する政策を行なった。

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